「淫夢同好会」「アライさんbot」「アーニャbot」と続く系譜があり、なんらかの語録に従えばコミュニケーション弱者でもやっていけるという点でコミュ力のベーシックインカムだと言える
瀬川深 Segawa Shin on Twitter: “しかし安倍晋三、存命中は右派や愛国カルトの正にアイドルだったのに、いざ殺されたら安倍取り巻きの連中は犯人の供述ガン無視で統一協会のトの字にも触れさせず、死の真相になど迫るつもりも無いのが本当に凄い。連中が真に守りたいものがなんなのかを露骨に示唆していて、初めて晋三に哀れを感じた。”
しかし安倍晋三、存命中は右派や愛国カルトの正にアイドルだったのに、いざ殺されたら安倍取り巻きの連中は犯人の供述ガン無視で統一協会のトの字にも触れさせず、死の真相になど迫るつもりも無いのが本当に凄い。連中が真に守りたいものがなんなのかを露骨に示唆していて、初めて晋三に哀れを感じた。
flurry on Twitter: “今日のクローズアップ現代、NHKがすばらしい取材能力で集めてきた内容を、自民党に都合よく取捨選択した恐るべき内容であった。 旧統一教会の信者2人にインタビューして、寄進として40万円する印鑑を買ったことや、「家一軒買えるくらいの」金を寄進したという内容を話させる。（続く）”
今日のクローズアップ現代、NHKがすばらしい取材能力で集めてきた内容を、自民党に都合よく取捨選択した恐るべき内容であった。 旧統一教会の信者2人にインタビューして、寄進として40万円する印鑑を買ったことや、「家一軒買えるくらいの」金を寄進したという内容を話させる。（続く）
銃撃事件巡り関係を問題視 仏紙、欧米では「カルト宗教」 ｜ 共同通信
【パリ共同】参院選での自民党の勝利について、11日付のフランスの経済紙レゼコーは、岸田政権が経済改革を進める環境が整ったと指摘する一方、安倍晋三元首相の銃撃事件を巡る自民党と宗教団体の関係が問題視され、政権の足を引っ張る可能性があると伝えた。 レゼコーは、銃撃事件の容疑者の母親が入信した世界平和統一…
《反ポリコレたる護憲派》は《左派たる自民党》に勝てない｜女子大生起業家｜note
安倍氏の死に伴い、彼の政策についての回顧などがまま見られるようになったが、安倍政権は、かなり左派的であったのが特徴であったと思う。「何を」と言われそうだが、実際そうなのである。 安倍政権の左派的性格は政治評論では常識安倍政権がかなり左派的であるというのは、政権が運営された時期から言われていた。例え…
安倍氏不在で変わる政界の構図 保守離れで政権支持率低下も | 毎日新聞
閣議を前に言葉を交わす安倍晋三首相（左）と岸田文雄外相（肩書はいずれも当時）＝首相官邸で2017年5月12日午前8時32分、手塚耕一郎撮影 参院選で自民党が大勝したが、安倍晋三元首相の急死により、岸田政権は岸田・麻生・茂木の3派主流体制が強まり、最大派閥・安倍派の影響力低下は避けられない状況となった。選挙に…
選挙当日出勤してた20代全員に選挙行けと言った結果
私の職場はシフト制で、選挙当日も私含めて皆普通に出勤している。 そこで、仕事終わりに20代4人に選挙に行ってほしいということを言った。 自分の住んでいる地域は一人区で、自分の支持している政党が出馬していなかったため、具体的な候補者を勧めたりはしなかった。 公明党みたいな押し付けがましいことはしたくない…
安倍晋三さん亡き後の「選挙のない3年間」に向けて考えたい“3つのテーマ” | 文春オンライン
2022年7月10日、参院選が終わりました。候補者・政党関係者各位、投票にいらした有権者の皆様、本当にお疲れさまでした。 その最中、日本憲政史において最長宰相であった元総理大臣・安倍晋三さんが、凶弾に斃れるという大変な事件が起きてしまいました。銃撃した人物にいかなる個人的な事情があるにせよ、暴力で世の中…
投票率上がったのに立憲・共産減らし過ぎでは？
特に立憲は去年社民国民の一部が合流して衆院比例では1100万もあったのにたった1年でここまで減らすって何があったんや政党2019比例2022比例自民1771万1825万+54万公明653万618万-35万維新490万784万+294万国民348万315万-33万立憲791万677万-114万共産448万361万-87万れいわ228万231万+3万社民104万125万+21万NHK98万12…
どっこい！ふんばった社民党 2％政党要件を維持 福島瑞穂党首 | NHK政治マガジン
社民党が踏みとどまった。 今回の参議院選挙の結果次第では、公職選挙法上の政党要件に届かず「国政政党」でなくなる恐れがあった社民党。 存亡がかかった選挙をどう戦ったのか。そして今後は… （佐々木森里） 「党存亡かけた参院選」再び 「また、党の存亡がかかる参議院選挙になる…」 2021年10月の衆議院選挙後、社民…