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リストラの主な対象となっているのは、40代以上の中高年。専門家は、ワークルールに詳しくなり、労働組合や労働局、弁護士らに相談してほしいと助言する(撮影/写真映像部・東川哲也) 40代以上の中高年の労働者が、相次いでリストラの対象になっている。デジタル化やコロナ禍のため、好業績でも人員…