【経済】庶民の味方「豆腐」も値上げへ　大豆価格の上昇などで

1丁100円以下で店頭に並ぶことが多い豆腐。長年、消費者にとって手ごろな価格に抑えられ、卵やモヤシと同じく「価格の優等生」と呼ばれてきた。だが、原材料など価格高騰の波が、ここにも押し寄せる。

「値上げしないと潰れる」深刻な大豆価格の上昇

豆腐製造では国内屈指のメーカー「太子食品工業」は今年3月、約15年ぶりに豆腐など一部の商品を数円程度値上げした。過去にも危機はあったが経営努力で値上げは回避してきた。しかし、最近、中堅の同業他社で倒産するところが出ている。

「原材料費、燃料費、物流費、包装費、電気代の値上がり、円安……。七重苦、いや十重苦くらいになっている」。青森県十和田市の田園地帯にある同社工場で6月9日、工藤茂雄社長（71）は苦々しい表情を浮かべた。創業82年の老舗企業だが「値上げをしないと会社がつぶれる」。すでに販売先と、夏に向けて再値上げの交渉も始めた。

豆腐の原材料である大豆の価格上昇は深刻だ。同社では米国産やカナダ産を使うことが多いが、ウクライナ危機に伴う需給逼迫（ひっぱく）も価格を押し上げ、高値水準が続いている。

工藤社長が「コストのかけ算」と表現するのが急速な円安の進行だ。輸入大豆は、円安が進めばその分だけ割高となる。同社が今年1月に組んだ予算で想定していた為替レートは1㌦＝115円だが、6月には約24年ぶりに1㌦＝136円を突破した。工藤社長は「円安で利益は大幅に減少した。非常に大変な状況だ」と危機感を募らせる。

小売店も頭を悩ませる。東京都足立区の「ベニースーパー佐野店」はメーカーの要望を受け入れ、豆腐の一部商品を10円前後値上げした。豆腐以外では、仕入れ価格が上がっても店頭価格を上げていない商品もある。店の利益はその分減少する。担当者は「値上げはできるだけしたくないので、値付けにはとても苦労している」と漏らす。帝国データバンクの調べでは6月1日時点で、食品主要105社が年内に実施、または予定している値上げは1万品目を突破。製造者、小売店、消費者、いずれも苦しむ値上げの夏になりそうだ。

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きっちり電気代頂きます。