<p>ビットコイン底値示唆のテクニカル分析-今回は状況異なる可能性も</p><p>ビットコイン底値示唆のテクニカル分析-今回は状況異なる可能性も</p><p>資産値下がりが大幅で長期にわたる場合、よく行われる作業がある。チャートを見て、各種指標を調べ、底値がいつになるのか見極めるためのチェックリストを作成することだ。過去にはテクニカル分析で示唆されたボトム形成が的確だった例もあり、暗号資産(仮想通貨)ビットコインに関してもこうした作業が大規模に進行中だ。</p><p>グラスノードのアナリストらは、ビットコインが移動平均を下回ったケースなど多くの指標を追跡している。彼らは今、これら指標がいずれも類似の傾向を示すという極めてまれな状況を目の当たりにしている。 同社アナリストらによれば、この5年間に同様の状況が確認されたのは今回を除き6件だけで、2018年11月や20年3月などの弱気相場のボトムと一致したこともあった。だが今回は異なるのだろうか。 アナリストらはリポートで、「ビットコインのボトム形成で前提となるのは、強力な投資家層が明白に支配的であること」などだとした上で、こうした最も忠実な投資家層「ホドラー」が「現状を維持できるだろうか?」と問い掛けた。 ビットコインは4-6月に約60%下落し、四半期として顕著な下振れとなった。昨年11月の高値から今月1日までの下落率は7割に達した。アーケイン・リサーチによると、こうした状況下でビットコイン現物取引の動きは「大きく」後退。クリプトコンペアによれば、仮想通貨投資商品の運用資産残高(AUM)は6月に過去最低を記録。上場投資信託(ETF)は50%余り減少して13億ドル(約1800億円)と、最大の落ち込みを示した。 よく言われる要因はインフレ抑制を目指す 米金融当局 の利上げ姿勢、複数の資産クラスで見られる激しい売りと地合い悪化、下降局面で痛手を受ける仮想通貨企業や貸し手、ヘッジファンドの増加だ。暗号資産ヘッジファンド運営会社パンテラ・キャピタルのダン・モアヘッド最高経営責任者(CEO)は最近、向こう数カ月にさらに「大規模なメルトダウン」が発生する公算が大きいと述べた。 暗号資産の大規模な「メルトダウン」はまだ続く-パンテラCEO ロバート・W・ベアードの投資戦略アナリスト、ロス・メイフィールド氏は電話取材に対し、これまでの多くの弱材料が既に仮想通貨、少なくともビットコインには織り込まれているが、「近いうちに一段の下げがないとは言えない。米金融当局が利上げを継続する見通しである上、リセッション(景気後退)入りした場合に高リスクで投機的な資産の投資許容度がさらに下がるからだ」と指摘。「厳しい状況が控えているのは確実だ」とコメントした。 原題:</p>