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2021年夏に開催された東京オリンピック・パラリンピックの大会組織委員会が6月30日に解散し、大会経費1・4兆円の全容を国民が検証することは一層困難になった。組織委は、国や東京都と共に経費を負担し、総額の4割超を担った。だが、情報公開制度の対象外だったことから、かねてチェック体制の甘さが指…