<p>都市と気候危機 ヒートアイランド 高まる熱中症リスク</p><p>ヒートアイランド、高まる熱中症リスク 都市と気候危機</p><p>地球温暖化とともに、地表面の被覆や人工排熱の増加によって郊外よりも気温が高くなる「ヒートアイランド現象」が都市を温め続けている。今回は特に三大都市の屋外にも着目しながらリスク地帯を調べた。</p><p>2017～21年の5～9月の「暑さ指数」の最高値で「危険」「厳重警戒」「警戒」「注意」に達した日数の割合を示す。川崎は横浜、相模原は八王子の数値を採用 昼間人口10万人あたりの熱中症搬送者数が多い順に掲載 リスクが高い都市は西日本が目立つが、詳しく分析すると、いくつかの要因が考えられる。まず環境省が気温や湿度などを基に算出する「暑さ指数」。過去5年間の5～9月の期間中、熱中症患者が著しく増加するとされる「厳重警戒」以上だった日が占める割合は全都市平均で35.2%だが、高知市43.8%、熊本市46.4%など、同指数の高さが搬送者数の多さに表れた。 また高齢者は熱中症に弱いとされるが、昼間人口10万人あたりに占める高齢者比率を見ると、鳥取市、高知市、佐賀市は28～31%と全都市平均の24%を上回った。 さらに市の全人口のうち人口集中地区に住む市民の割合である「都市の集約度」は、自宅から病院や商業施設への距離など都市生活の利便性の高低を表すが、佐賀市は全都市で最も低かった。集約度の低い20都市のうち、14都市が搬送者数50人以上となった。 ただ、熱中症リスクが46位の東京23区、同42位の福岡市でも約4割の日数で暑さ指数が厳重警戒以上となったほか、同51位の静岡市の高齢者比率は高知市を上回る30%となるなど、熱中症の発生要因は一概でなく、複合的で地域によって異なる。 近未来には</p>