今年秋に発売される「iPhone 14」シリーズのうちProモデルは、13 Proよりも100ドル値上げされるとの噂があった。一方で通常モデルは価格据え置きになると見られていたが、そちらも100ドル高くなる可能性があるとのアナリスト予測が報じられている。
この噂の発信源は、英国の大衆紙The Sunだ。同紙はゴシップ誌として知られているが、そこで語っているダニエル・アイブス（Daniel Ives）氏は大手証券会社Wedbushのアナリストであり、アップル未発表製品の予測について数々の実績がある。
アイブス氏によれば、アップルはサプライチェーン全体のコスト上昇により、iPhone 14の値上げを迫られる可能性があるとのこと。インフレの進行や供給網の混乱、好転しない半導体不足により、追加コストを顧客に転嫁する必要があるというわけだ。
またデータ分析企業CCS Insightのアナリスト、ベン・ウッド（Ben Wood）氏も「アップルはiPhone 14の価格設定について厳しい決断を迫られるだろう」との見解だ。すべての家電メーカーで製造・部品コストが上昇していることに加えて、英国でも為替レートが要因の1つだという。とはいえウッド氏は「生活費の逆風を考えると、アップルは値上げが逆効果だと判断するかもしれない」とも述べている。
iPhone 14でProモデルの値上げが有力視されているのは、通常モデルにはない、プレミアムな価値が予想されているためだ。最新の「A16 Bionic」チップや背面カメラの強化（従来の12MPから48MP）、画面上部のノッチ（切り欠き）がピル＋パンチホール（横長と丸い穴が2つ）に変更された新デザインは、Pro限定と見られている事情がある。
それに対して通常モデルは、従来からのノッチが続投となり、背面カメラの解像度も12MPに据え置かれると予想されている。またSoCはiPhone 13と同じA15 Bionicを採用するなど、コストを抑える代わりに値上げしないと見られていたわけだ。
たとえばスマートフォン情報サイトPhoneArenaは、iPhone 14が13と同じ799ドル、iPhone 14 Max（6.7インチの通常モデル）が899ドル、iPhone 14 Proが1,099ドル、iPhone 14 Pro Max 1,199ドルと試算していた。
しかし、アップルが自社でコストを吸収せず、消費者への転嫁をためらわないことは、まさに今月初めに証明されたばかりだ。しかし日本では、各通信キャリアが旧モデルを値下げして販売し続ける可能性もあり、最新のiPhoneで円安も織り込み大幅に値上げしたとしても、アップルにとってリスクは高くないのかもしれない。