大前研一が語る「学校教育が変わらなければ給料は上がらない」 – 30年続いた「安い日本」から脱却する処方箋

日本人の給料を上げるためには、経営者がまず動かなければ何も始まりません。そして日本の産業界が変わり、学校教育の内容が変われば、日本の給料は上がり、「安いニッポン」から脱却するための解決の道は開けるといいます。大前研一氏が著書『日本の論点 2022～23　なぜ、ニッポンでは真面目に働いても給料が上昇しないのか。』（プレジデント社）で解説します。